私は、救命士として働いていたころ、成田空港の消防署で勤務していたことがあった。当然、空港やその周辺には外国人の方が多い。数々の救急事案に対応してきたが、中でも心肺停止事案に出動したときに思ったことがある。私が経験した症例の中（分母は少ないが）では、たまたまかも知れないが、１００％外国人（アメリカ人が多かったと思う）の方が、バイスタンダーCPR（居合わせた人が心肺蘇生法などの応急処置を行うこと）を行っていた。
私は救命士なので、当然、当施設でもしものことが起きたら、迅速に対応できる自信があるが、一般の方だったら躊躇してしまうかもしれません。
本日は、そのような観点からお話してみようと思います。最後まで読んでいただけると嬉しいです。
文化がつくる「命の境界線」
アメリカでは、路上で人が倒れれば、通りがかった市民がすぐに心肺蘇生を始める。
一方、日本では人が集まっても、誰も動けずに立ち尽くす光景をよく見てきた。
どちらの国の人も、助けたい気持ちはある。
けれど、その“最初の一歩”を踏み出せるかどうかに、文化の差が現れる。
私は24年間、救急救命士として現場に立ち続けてきた。
その中で、何度も「もし誰かが、あと一歩早く動けていたら」と思う瞬間があった。
教育と意識の違いが、行動を変える
アメリカでは、高校の授業で心肺蘇生（CPR）やAEDの使い方を学ぶ。
多くの州では卒業要件に含まれており、「救命は社会の常識」として根づいている。
一方、日本ではようやく近年になって、中学校の保健体育で心肺蘇生法が取り入れられ始めた。
これは大きな進歩だと思う。
けれど、実際に倒れた人を前にしたとき、「間違えたらどうしよう」「責任を取れない」と手が止まる人が多い。
制度や法律の問題ではなく、“行動への恐れ”が日本の課題だ。
訴訟文化を過剰に怖がり、「見ているだけで安全」と思ってしまう。
でも、行動しなければ命は助からない。
救命の現場では、“何もしないこと”こそが一番のリスクなのだ。
「勇気を出せる教育」を文化にする
私は思う。
救命は、専門職の仕事ではなく“社会全体の責任”だと。
心肺蘇生を教えることだけが教育ではない。
「怖くても一歩動ける人を育てる」ことこそ、命の教育だ。
学校で、地域で、家庭で。
心肺蘇生法を知るだけでなく、“誰かのために動く勇気”を子どもたちに伝えていく。
その積み重ねが、社会全体の行動力を変えていく。
命を救うのは、制度ではなく人の心
確かに、今の日本も少しずつ変わってきている。
中学校での心肺蘇生授業はその一歩だ。
若い世代が「助けることは特別じゃない」と思えるようになれば、日本の救命文化は確実に進化していくだろう。
命を救うのは、制度でも道具でもない。
“動ける心”だ。
誰かが倒れたその瞬間、
あなたの「その一歩」が、誰かの未来を変えるかもしれない。
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